2050年のIT産業

坂中提案

以下は、『入管戦記』(講談社、2005年)の「2005年のユートピア」で描いた2050年の「IT産業」である。

『日本のIT産業が世界市場で強い競争力を誇っているのは、中国出身者、インド出身者の経営手腕と高度な技術力によるところが大きいと評価されている。

家電メーカーの老舗であるソニーやパナソニックなどの大企業は、すでに多国籍化が進み、本社をアメリカなどにも設け、ニ本社制が主流だ。もちろん、東京本社のオフイスでは、さまざまな国の出身者が働いており、出身国・民族を問わない「能力主義」の徹底が経営方針として確立している。いまのソニーの社長はアメリカ出身の人だ。

著名な経済学者がテレビ討論で持論を展開している。

「グローバル時代の日本企業は、外国出身者の能力いかに上手に引き出し活用するかによって、その業績が大きく左右される。いま業績を伸ばしている会社は、出身国も民族も多彩な人材を抱え、各人が切磋琢磨し、知恵を出し合っているところばかりだ」』

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